公共建築における市民参加の系譜
──多元的な建築を目指して
──多元的な建築を目指して
1970年代以降、市民参加による公共建築の計画が時代とともにさまざまなかたちで実践されてきた。近年はワークショップ等の計画手法が一般化し、もはや計画プロセスにおける市民参加はあたり前ともいえる状況である。その一方で、プロセスの質だけではなく、建築そのものの問題として市民参加をもう一度再考する必要があるのではないか。 本稿では、市民参加と公共建築を巡るこれまでの議論を相対化しつつ、これからの建築の設計手法について考えてみたい。
市民参加の系譜
計画における市民参加手法とそこから生み出される建築の設計手法の関係性は、時代とともにつねに議論の対象となってきた。以下に、その系譜を概観しつつ、今日的な課題へと接続する。
運動としての市民参加（1980-1990）
戦後の高度経済成長、人口増による急速なハード整備によってつくられた公共建築は、地域住民のための共有空間を備えていたが、実際には効率や管理のしやすさを重視する行政主導型の計画により、コミュニティ不在の空間であるという批判が生まれ、「行政主導型から市民参加型への転換」が大きな目標となった。
市民参加の黎明期においては、社会学者のアーンスタインによる住民の参加状況を段階的に示した「住民参加のはしご」の図式に示されるように、行政対住民という二項対立のなかで、どの程度住民が主体的に計画に関わることができるのか、ということに主眼が置かれ、それは住民運動というかたちになって具体化した。
住民運動としての市民参加によって実現した公共建築には、東京都武蔵野市の《けやきコミュニティセンター》（設計＝早川洋、1989）がある。本施設の計画は、行政によって進められることが前提になっていたが、住民による建設準備会の反対運動により、構想から建設まで7年の歳月を要した。住民は自らの意見をまとめるため、早川洋氏に要望を伝え、案を作成。これをもとに行政との交渉を続けた結果、市は住民案を取り入れた計画図を作成し、建設に至った。このようなプロセスに象徴されるように、黎明期の市民参加は、市民が行政から公共建築を取り戻そうとする運動であった★1。
- 《けやきコミュニティセンター》外観
市民参加手法の確立へ（1990-2000）
バブル崩壊後、高度経済成長期に次々と建設された文化施設や美術館は「箱モノ」として批判を集め、その反省から、住民の本音を引き出すさまざまな取り組みとしての市民参加が模索された。東京都世田谷区では、「世田谷まちづくりセンター」が設立され、「世田谷まちづくりファンド」による助成制度が始まるなど、参加型まちづくりの先駆的な取り組みが進められた。各地の自治体でも市民参加への意識が萌芽しはじめたが、従来の仕組みが住民参加を前提にしたものでなかったため、庁内部局や関係者の横断的な調整役を担うコーディネーターの不在や、市民参加を実施するための予算やスケジュールが考慮されないことなどが課題として挙げられた。
市民参加の取り組みを実践するうえでは、市民・行政・専門家が協働して計画を行なうための共通言語が求められた。国内における市民参加手法は、ローレンス・ハルプリン、ジム・バーンズによる「RSVPサイクル」★2、ヘンリー・サノフによる「デザインゲーム」★3、クリストファー・アレグザンダーによる「パタン・ランゲージ」★4、など、欧米の環境デザイン分野の手法を取り入れることによって独自の発展をとげる。川喜田二郎が提唱した「KJ法」★5は、建築やまちづくりの計画に関わる多くの参加者の意識を段階的に整理し、顕在化させる手法として普及した。演劇の分野に端を発する「ワークショップ」の概念は、中野民夫による『ワークショップ──新しい学びと創造の場』★6や、木下勇による『ワークショップ──住民主体のまちづくりへの方法論』★7によって再定義され、国内におけるまちづくりや公共施設計画の市民参加手法として今日まで広く実践されている。
また、建築設計分野におけるワークショップとしては、新居千秋による実践がある。同氏は、アメリカの治安が不安定な地区で、人種の違いを乗り越えて施設計画を行なう手法として用いられていたワークショップを1980年代から国内で応用して実践し、建築家による設計ワークショップ手法に大きな影響を与えている★8。
市民参加と建築デザイン（2000-2010）
ワークショップが普及した2000年代には、その計画的な意義や各参加主体の役割を巡って、専門誌等でも活発な議論が交わされた。
2002年7月号の「新建築」では「ワークショップと建築家の役割」★9と題した特集が組まれ、また、2005年1月号の「日経アーキテクチュア」では、「ワークショップは建築デザインにプラスに働くか」★10と題した記事が掲載されるなど、さまざまなメディアで市民参加による計画手法や建築家のあり方が問われた。これらの議論の焦点は、市民意見を直接的に建築に取り入れていくことへの危惧である。「どの程度住民の案が反映されたかが問われることにより、重層的なワークショップから短絡的な住民参加の側へ、つまり集団的創造性の側ではなく、集団的権力行使の側の出来事となってしまって、建築としての可能性が十分に試されなくなる」（小野田泰明）★9、「住民が集まって建築の形や色などに意見するといった意味であれば、住民参加による建築デザインなどナンセンスだ。（中略）建築は、使い手が使いながら手直ししていく時代になる。そのとき建築設計者にとって、建築の使い手である住民を育て、意識を共有することが重要になるはずだ。」（古谷誠章）★10など、市民意見を建築デザインに反映することへの偏重的傾向に警鐘が鳴らされた。
学術領域においても、市民参加型の計画に関わるそれぞれの主体の役割や意思決定のあり方が盛んに議論された。清水裕之は、自身が携わった《可児市文化創造センター ala》（2002）をはじめとした複数の市民参加プロセスから、市民、行政、専門家による意思決定の構造を分析し、各主体が自律的な役割を果たすことによる創造的なコミュニケーションのあり方について提言している★11。
さまざまな議論が巻き起こるさなか、市民参加を前提とした公募型コンペ・プロポーザルが急増した。建築家の意識にも、設計プロセスのなかに市民参加を位置づけることが定着しつつあった。「武蔵境新公共施設プロポーザル」（東京都武蔵野市、2003）は、市民参加を前提としたものではなかったが、最終選考に残った5者の提案は、いずれも市民参加を計画─設計─利用のプロセスのどこかに重要なファクターとして位置づけていたことは、象徴的である。群馬県における市民参加を前提とした一連のプロポーザルに携わった中川武は、「参加と創造の論理──住民参加型コンペの意味すること」において、「エンジニアと建築家の協働や安全性という優れて現代的な建築の課題も、それに対応するための社会的制度の問題もさることながら、建築の住民参加に根元的な現代の倫理の場所と創造の課題の中心があることと重なってくるはずである」として、市民参加を根拠にした建築デザインの創造性について、課題を投げかけている★12。
市民参加とコミュニティデザイン（2010-）
市民参加を取り入れた設計が試行錯誤を繰り返すなかで、建築デザインの根拠だけではない市民参加の意義が改めて問い直された。ワークショップによってハードを計画することが、必ずしも計画段階で想定したアクティビティを生むことに繋がらないことから、「コミュニティデザイン」という新しい視点が広がった。
その先導役である山崎亮は、価値観が多様化した現代社会において、ものをつくることだけでは課題解決は難しく、人と人をつなげることの重要性を説き、Studio-Lを組織して全国各地で実践を続けている。山崎は市民参加ワークショップを「デザインワークショップ」と「主体形成ワークショップ」に分類し、参加の場で市民に問いかけるべき内容は色や形などの具体的な空間のイメージではなく、計画する空間のなかで想定される市民のアクティビティであるとした。そこで、ハード整備を前提としないコミュニティデザインの手法として、具体的な活動の担い手を育成する「チームビルディング」を提唱している。
山崎がコミュニティデザインを手掛けた改修プロジェクト《マルヤガーデンズ》（2010）は、商業施設でありながら、各フロアに「ガーデン」と呼ばれる市民活動ための公共空間を備えている。計画にあたっては、市内の市民活動団体に呼びかけが行なわれ、ワークショップを重ねながら実際の活動主体を形成することが意図された。ワークショップのなかでの意見は発言者が実行することを確認しながら具体化する、空間を運営するコーディネーターを専任するなど、完成後も継続的に関わっていく具体的な活動の担い手が、計画の過程のなかで育成されている★13。このような「チームビルディング」の手法は、《立川市子ども未来センター》（2012）や、「今治市みなと再生プロジェクト」（2012-）など公共建築においても、実践が重ねられている。
- 《マルヤガーデンズ》「ガーデン」での活動の様子［提供＝MIKAN］
参加によるプロセスの共有から持続的な建築へ
以上の市民参加の系譜をふまえ、ここに今日的課題を提議したい。
東日本大震災以降、公共建築に限らずさまざまな公共性のある空間で、建築家が利用者や運営者とプロセスを共有しながらつくりあげていく実践が行なわれている。伊東豊雄らによる震災被災者の集いの場としての「みんなの家」や、青木淳による「ブンシツ」、成瀬友梨・猪熊純による「りくカフェ」など、参加型プロジェクトの多様化が顕著だ。
しかし多くの試みがなされる一方で、市民参加が必ずしも発展的に持続するとは限らない。意見を最大公約数的に纏めていくことで建築が無害で中庸なものに陥ったり、コンセプトに合った意見だけを恣意的に取り上げて、市民参加を計画の免罪符とすることが起こるからだ。
それに加えて、ひとつの建築システムによって構造、環境、フレキシビリティへの要求といったすべての要素を解決していこうとする単一システムの建築が抱える問題も無視できない。ヨコミゾマコトによる富弘美術館の「サークルプランニング」は市民参加を前提とし、さまざまな意見を取り入れて変化する強いシステムとして提案された。実現には至らなかった山本理顕の「ORAユニット」や、藤本壮介の「安中環境フォーラム」も同様であるが、これらは一見して市民参加による自由な計画を実現するようで、実際には間取りの議論に終始し、市民参加の目的が施設活用や運営参加を通じた建築と事業の継続ではなく、「みんなでつくる」ことそのものへとすげかわってしまう。
中庸化や単一システムは、建築をひとつの方向に収斂させていくものである。しかし長期的な視点で考えた場合、ひとつの答えに収斂した建築は、コンセプトの継承や、利用形態の更新の問題などから、時代の変化に耐えることが難しい。
建築が時代を超えて持続するためには、ひとつの答えに収斂せず、多様性を包摂することが必要だ。収斂しない方法としての市民参加の在り方を模索することが、これからの課題である。
時代を超える建築
筆者は、さまざまな要素を単一システムに押し込めていくのではなく、それぞれが自律的に振る舞うことで、互いに干渉し合うような空間こそが多様な場であると考えている。そのような建築の実践の手掛かりとして3つの事例を挙げたい。
ひとつめは居場所や造形が混成された《進修館》（設計＝象設計集団、1980）である。配置を見るときわめて求心的なひとつの図形として全体が統合されているが、実際に訪れてみるとさまざまな居場所が複合した多中心的なつくられ方をしている。ダイナミックな外構によってすべての居場所が接地し、床や手摺、家具まで場所ごとに濃密な造形で彩られて強烈な個性を放っている。それらの造形は、アクティビティや機能性による説明を要するものではない。自律的な建築の振る舞いが、繰り広げられる市民活動と折り重なって、賑やかな風景をつくっている。
- 《進修館》2階ロビー［以下、特記以外撮影＝筆者］
- 《進修館》階段
2つめは、建築家同士の協働による《打瀬小学校》（設計＝シーラカンス、1995）である。この建築はアクティビティシミュレーションの集積として語られることが多いが、複数の建築家が一緒につくる多元的な手法がとられていることも重要であろう。2学年のクラスターごとに異なるワークスペースをつくる建築計画的視点の一方で、棟の隙間に現れる外部空間には流線型のベンチや整然と並ぶ丸い石の椅子、緑の小山など、個別のデザインが散在しており、それぞれの場所との出会いに驚きがある。
- 《打瀬小学校》隙間の外部空間［撮影＝Eureka 稲垣淳哉］
- 《打瀬小学校》高学年生が使う水場［撮影＝Eureka 稲垣淳哉］
3つめに建築家と他分野の専門家との協働による事例として《good job！ center KASHIBA》（設計＝大西麻貴＋百田有希 / o+h、2016）を挙げる。プロジェクト全体から家具やプロダクト、プロモーションにいたるまでが、さまざまなプロフェッショナルとの協働によって綿密にデザインされている。あちらこちらを向く壁柱がつくる居場所には、それらの要素が散りばめられ、空間に個性を与えている。
- 《good job！ center KASHIBA》カフェスペース
- 《good job！ center KASHIBA》階段の照明と作品
近年、建築が協働する分野は更なる広がりをみせている。これは建たない時代を経て建築家の関わる範疇が広がっただけでなく、建築そのものの価値や在り方を見直すための潮流であるといえる。そこでは建築家が全体を仕切って纏めていくのではなく、それぞれがプロフェッショナルとして自律的に役割を果たすことが求められている。すなわち、ひとつのコンセプトの元にすべてを統合していくのではなく、建築やその中のプランニング、構造、設備、意匠などをそれぞれの合理性や欲求に則って解決しつつ、全体が複合していく手法である。
筆者は、市民参加もプロフェッショナルな協働のひとつになりえると考えている。そのためには、「市民」が茫漠とした不特定多数の匿名的代表ではなく、個人としての立ち位置を明確にし、役割を担うことが必要だ。
現在計画している《土佐市複合文化施設》（2015-）では、市内に住む若手デザイナーにサイン計画を依頼し、その伝手を辿って陶芸家や舞台プロデューサー、柑橘農家、地域おこし協力隊などと親交しながら、管理運営へ彼らが携わる仕組みづくりを進めている。折しも市内の若手を集めたNPOの立上げが企画されており、これからの工事期間を通してNPOと連携し、各自の分野を活かした施設内での事業展開の検討や運営組織体制を整えていく計画だ。
多くの価値観が混在し、複数のシステムが併走することで、建築は時代を超える強度を持ちえるのである。
註
★1──早川洋「"漂流"の末にたどりついた"宝島"『けやきコミュニティ・センター』」「建築雑誌」（日本建築学会、1997.6）pp.58-59
★2──ローレンス・ハルプリン、ジム・バーンズ『集団による創造性の開発──テイキング・パート』（牧野出版、1989）
★3──ヘンリー・サノフ『まちづくりゲーム──環境デザインワークショップ』（晶文社、1993）
★4──クリストファー・アレグザンダー『パタン・ランゲージ──環境設計の手引き』（鹿島出版社、1984）
★5──川喜田二郎『発想法──創造性開発のために』（中公新書、1967）
★6──中野民夫『ワークショップ──新しい学びと創造の場』（岩波新書、2001）
★7──木下勇『ワークショップ──住民主体のまちづくりへの方法論』（学芸出版社、2007）
★8──新居千秋「ワークショップ的なものと私的半世紀
」「10+1web site」（2017.2）
★9──「ワークショップと建築家の役割」「新建築」（2002.7）pp.134-143
★10──「ワークショップは建築デザインにプラスに働くか」「日経アーキテクチュア」no.787（2005.1）pp.82-85
★11──龍元、清水裕之、大月淳、杉本宗之「公共文化施設の構想から設計に至る過程における市民参加による意思決定の仕組みに関する研究──3つの文化施設プロジェクトを事例として」「日本建築学会計画系論文集」552巻（日本建築学会、2002.2）pp.117-124
★12──中川武「参加と創造の論理──住民参加型コンペの意味すること」「新建築」（2004.6）pp.128-131
★13──山崎亮『コミュニティデザイン──人がつながるしくみをつくる』（学芸出版社、2011）
高野洋平（たかの・ようへい）
1979年生まれ。建築家。博士（工学）。MARU。architecture共同主宰。千葉大学大学院工学研究科博士後期課程修了。作品＝《海のコテージ》（2016）、《間の間の家》（2016）、《二重窓の集合住宅》（2017）、《土佐市複合文化施設》（2020予定）、ほか。maruarchi.com
森田祥子（もりた・さちこ）
1982年生まれ。建築家。MARU。architecture共同主宰 。早稲田大学大学院理工学研究科修士課程修了。作品＝《Around the Corner Grain》（2015）、《二重窓の集合住宅》（2017）、《土佐市複合文化施設》（2020予定）、ほか。maruarchi.com
