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近代建築保存活用の現在

2016年、近代建築の保存活用が新聞やテレビなどを通じて広く話題になった。《国立西洋美術館》（ル・コルビュジエ、1959）が世界文化遺産のひとつとして登録されたことは、この年最大のニュースであろう。その直後には、《国立代々木競技場》（丹下健三、1964）の世界文化遺産への登録に向けた推進運動が始まった。そして《神奈川県立近代美術館鎌倉館》（坂倉準三、1951）は、閉館して保存活用に向けて動き始めた。戦後建築の歴史的価値が高まり、保存活用が進みつつあることを実感させる。
しかし一方で、《北九州市立八幡図書館》（村野藤吾、1955）、《法政大学55／58年館》（大江宏、1958）、《塩野義製薬中央研究所本館》（坂倉準三、1961）、《みずほ銀行本店》（旧日本興業銀行本店、村野藤吾、1974）など戦後建築の名作が、再開発のため解体されてしまった（解体中も含む）。いずれも地元の市民や建築関係者、学会などから保存を求める声があったにもかかわらず、解体されてしまったのは残念だ。
また、大阪の《大丸心斎橋店》（W・M・ヴォーリズ、1933）は壁1枚と塔を残して解体され高層化されることになり（日建設計改修、2021年竣工予定）、工事が始まった。すでに解体されてしまった《大阪新歌舞伎座》（村野藤吾、1958）の跡地には、村野藤吾がデザインしたかつて建っていた建物のファサード部分のみを再現し下層部に貼り付けた高層ビルを新築することが発表された（隈研吾、2019年竣工予定）。これらは、なんらかのかたちで歴史的な建物を残そうとする姿勢を見せてはいるものの、歴史的建築物の断片やレプリカが残されているだけで、歴史的価値が守られたとは言い難い。
建築家のレム・コールハースは、2010年のヴェネチア・ビエンナーレ国際建築展の展示において、保存と開発が同時進行して乖離しそのあいだを埋める理論が不在である状況を提示し、それを「クロノカオス（cronocaos）」と呼んだが★1、現在日本が置かれた状況は、まさにそう呼ぶにふさわしい。加えて問題であるのは、両者の共存を可能にする体制や環境、デザイン技術の不在や未熟さであろう。

二分される改修デザイン

このような乖離した状況は、改修デザインのあり方にも反映されていると言える。日本では、近年いわゆる「リノベーション」が流行し、各地で既存の建築物の改修事例が増えている。しかしその多くは、歴史的な価値を極度に尊重するがために大きな改修を好まない文化財と、テレビ番組の「ビフォー・アフター」のように歴史的価値を尊重しないただ自由な改修の、大きく2つの傾向に分かれてしまっているように思われる。
国レベルの文化財について言えば、重要文化財や国宝は、助成金などによって手厚く保護するため厳選されて件数が増加せず、しかも改修の際には文化財建造物保存技術協会など「修理技術者」を擁するごく限られた組織が改修を担当するという仕組みも手伝って、極度にオリジナルの姿を尊重する。
そのため、文化財の件数を増やし歴史的建築物の活用や改修を促す目的で、1996年に登録文化財の制度が創設され、この20年で1万件以上の建造物の登録文化財を生み出した。しかし重要文化財とは異なり、新築の建物と同様に建築基準法を守る必要があるため★2、改修に際して歴史的価値が損なわれることも多く、また改修設計者がオリジナルに似せたデザインで増築するなど、未熟な改修デザインが目立つ。
一方、巷では「リノベーション」がブームであるが、その多くは、戦後の団地やオフィスビルなど歴史的価値が高くない「中古」の建物や、歴史的な価値があったとしても木造の町家や在来工法といった比較的アノニマスな建物が対象となっている。その改修デザインは、「ビフォー・アフター」のように骨格だけを残すか、歴史的価値を考慮することなくただ自由なものが目立つ。
《京都会館》（前川國男、1960、［fig.1］）を大規模改修し、2016年にリニューアルオープンした《ロームシアター京都》（香山壽夫改修、［fig.2］）も、歴史的価値をほとんど考慮せずに自由に改修したもののひとつに位置づけられる。過剰とも言える改修デザインによって、オリジナルの《京都会館》が持つ歴史的価値は大きく損なわれてしまっている。
歴史的な価値を十分に残しつつ、新しい建築の価値を加え、両者が共存するような改修デザインは不可能なのだろうか。

fig.1──《京都会館》

fig.2──《ロームシアター京都》

新旧のコントラスト

一見、歴史的な価値を尊重していないように見えても、歴史的建築物と新築の建物の両者の質がともに高ければ、あえて大胆な新旧のコントラストをつけることで、優れた改修になる場合もある。
例えば、ニューヨークの《ハースト・タワー》（ヨゼフ・ウルバン［Joseph Urban］、ノーマン・フォスター改修、1928年竣工・2006年改修）は、日本では陳腐な事例が多い「ファサード保存」によるものだが、フォスター独自の優れたデザインによって高層化されたことで、下層部に残された歴史的建築物とコントラストを成す優れた改修デザインになっている。
ベルギーのアントウェルペンに竣工したばかりの《ハーフェンハウス［Het Havenhuis］》（エミール・ファン・アフェルベケ［Emiel Van Averbeke］、ザハ・ハディド改修、1922年竣工・2016年改修）も同様である。オリジナルの建物の上部に、アントウェルペンの街にちなんだヨットの帆やダイヤモンドを連想させる斬新なデザインの建物が増築された、ザハ・ハディドの遺作である。歴史的建築物と新築の建物が強いコントラストを成しながら共存した見事な事例であろう。
日本でも、京都の《新風館》（吉田鉄郎、リチャード・ロジャース＋NTTファシリティーズ改修、1926年竣工・2001年改修）は、オリジナルの建物の一部を解体しながら新しい建物を増築し商業施設に改修したもので、新旧のコントラストを見せた優れた改修事例であった［fig.3］。ホテルに建て替えられることになり、2016年に、オリジナルの建物を残してロジャースらの改修による増築部分が解体されてしまった。
日本では改修の際に、歴史的建築物の上にニュートラルを装ったガラスの箱を新築することが多いが、歴史的価値を考慮したつもりでも、それがかえって醜悪な改修デザインや都市景観を生んでいる場合が少なくない。新旧の両者の質がともに高ければ、優れた改修デザインになるはずだが、技術が未熟なために思い切ることができないのであろう。
ただ、こうした改修デザインについては、歴史的価値の配慮の妥当性や良し悪しの評価を万人で共有するのが難しいのかもしれない。設計者やそれを見る者の個人的な才能や経験に左右されてしまう。では、何を手掛かりに、どのような方策を取れば、妥当な改修デザインが導かれるのか。

fig.3──《新風館》

モデルとしてのオランダ

開発と保存が乖離しながら同居する「クロノカオス」な状況に向き合い、現実的な対策を講じて効果を発揮しつつある国としてオランダがある。オランダは前述したコールハースの出身国でもあるが、1990年代末から歴史的建築物の活用を国の政策とし、保存と開発の共存に積極的に取り組んでいる。従来、歴史的建築物の保護と都市の開発が無関係に行なわれていたが、文化財制度や都市計画、経営、法律、市民参加といった総合的な枠組みのなかで歴史的建築物を捉え直して、新しい時代に適したかたちで、積極的に活用していこうという取り組みである。
こうした取り組みは、近年「アダプティブ・リユース［adaptive re-use］」という概念で呼ばれている★3。日本でも似たような取り組みが少しずつ広がっているが、大きく異なるのは、日本に比べて非常に充実した文化財制度の存在と、建物に応じて歴史的価値を十分尊重したり大胆に改修したりする、メリハリある改修デザインの技術であろう。その成果として、歴史的価値を守りながらも優れたデザインで建物を大きく改修した事例が、オランダ各地に多数存在する［fig.4-7］★4。

fig.4──《ファン・ネレ工場》

文化財制度について言えば、オランダでは、歴史的建築物の多くが文化財に指定されている。オランダの国の文化財（ほかに州や市の文化財がある）は、実質日本の50倍ほどの密度で存在する。日本の登録文化財のように事実上建物を解体できてしまうものを除いて比較すれば、200倍ほどの密度で法律上解体できない国の文化財が存在する。つまり、日本よりもはるかに厳しく歴史的建築物を尊重する環境がある。
ただ文化財であっても、日本では見られないような大胆な改修が多数見られるのが大きく異なる。文化財の改修に際して、行政担当者や建築家、建築史家、市民などを交えた強制力のある委員会が立ち上げられて議論を尽くし、その文化財の歴史的価値に見合った改修が行なわれるからだ。たとえば《サナトリウム・ゾンネストラール》（ヨハネス・ダウカー、1931）のようなモダニズムの著名な建築家の作品、すなわち作品的自律性の高い歴史的建築物であれば、その歴史的価値を非常に尊重した改修が行なわれる。一方で、もともと人間が活動する空間として造られていない産業遺産なら、大幅に改修せざるを得ないし、そうしてもよいという判断がなされる。建物の質に応じたメリハリある判断がなされていると言ってよい。
オランダには、「ヘリテージ・コンサルタント」★5と呼ばれる職能が存在することも特筆に値する。これは日本の「ヘリテージ・マネージャー」★6とは異なるもので、日本には存在しない職能である。都市計画に先立って、その地域にある歴史的建築物の価値を総合的に判断し、保存すべき建物と解体してよい建物、大きく改修してよい建物などを区別し、改修の方向性をアドバイスすることを業務とする。都市計画家や建築家は、そのアドバイスに従って計画や設計を進めていくことになる。いわば建築の保存活用と都市計画とを接続する職能であるが、これにより開発と保存が共存することが可能になる。
デルフト工科大学建築工学科のHeritage & Architectureコースにおける教育も、今後の人財育成にとって重要である★7。これは、ヨーロッパによくある保存修復コースとは異なり、歴史的建築物の歴史的価値を残しながら、いかに改修し建物を活用するかについてのデザインや技術を学ぶコースである。
他にもまださまざまな取り組みが行なわれているが、その総合力によって、オランダでは歴史的建築物と新しい建築が同居し重層する魅力的な都市や環境が生み出されている。

fig.5──《Selexyz Dominicanen》（Merkx+Girod Architecten改修設計、13世紀竣工・2007年改修）

fig.6──《Kraanspoor》（Ontwerpgroep Trude Hooykaas改修設計、1952年竣工・2007年改修）

fig.7──《HET Architectenbureau》（HET Architectenbureau改修設計、1927年竣工・2008年改修）
以上すべて撮影＝筆者

歴史的建築物にいかに向き合うか

モダニズム建築の保存に関する国際組織DOCOMOMOの創立メンバーで初代事務局長を務め、《ファン・ネレ工場》（ブリンクマン&ファン・デル・フルフト、1931）［fig.4］の改修デザインを担当した建築家ヴェッセル・デ・ヨング［Wessel de Jonge］（デルフト工科大学教授）によれば、歴史的価値の高い建築物の改修デザインについては、うまい建築家とそうでない建築家がいるという。それはセンスの有無によるところが大きいとのことであるが、そんな建築家の才能に由来する違いを最小にとどめ、改修デザインの質を高めるには、歴史的建築物の改修に際して調査を徹底し、その調査の成果を元に歴史的な価値や何を残すかを判断し、そこから新たなデザインを提案することが重要だとする★8。
日本において、オランダと同様の改修デザインの質を求めるのは、制度上も建築家の質としても、そして地震が発生しやすいことからも、今のところ難しい。しかしオランダに学ぶことがあるとすれば、改修デザインの技術に加えて、複数の専門家とともに総合的に歴史的価値を吟味し、改修デザインの妥当性や評価を広く共有することではないか。つまり、歴史的建築物に向き合うプロセスや環境を整備することで、少なくとも多くの人々が納得できるものとなり、改修デザインの質も向上すると考えられる。日本では、オランダなどに比べて不十分である文化財の制度を補う意味でも、文化財ではない歴史的建築物についても広くこうした方法を導入したほうがよい。
さまざまな観点から歴史的価値を吟味したうえで、あえて大胆に改修し、それが新旧の共存する魅力的なものになるのであれば、それはそれでよい。手順を踏むことなく無自覚に、ただ自由に歴史的建築物に向き合うことだけは避けるべきだろう。加えて、改修設計者である建築家が、歴史的建築物に向き合う修練を重ねることも必要である。そのための高等教育も欠かせない★9。
オランダの様子を見てもわかるように、歴史的価値が十分に残されながら新しいデザインで改修された建築が多数存在すれば、その都市や環境は必ず重層的で豊かなものとなる。そのためには歴史的建築物の調査を徹底したうえで、状況に応じて、歴史的価値を重んじる慎重な態度とクリエイティブで質の高い大胆な態度を使い分けながら、改修に臨むこと。簡単ではないし、一朝一夕に解決するようなものではないが、小さな取り組みを積み重ねていくしかない。

註
★1──レム・コールハース『S,M,L,XL+　現代都市をめぐるエッセイ』（太田佳代子＋渡辺佐智江訳、ちくま学芸文庫、2015）。
★2──近年は、横浜市や京都市、神戸市などで、自治体の条例により、登録文化財などの建築基準法の適用除外が可能になりつつある。
★3──Paul Meurs and Marinke Steenhuis, Adaptive re-use in the Netherlands, SteenhuisMeursm / Paterswolde, 2015およびMarinke Steenhuis and Paul Meurs, Herbestemming in Nederland; nieuw gebruik van stad en land, NAi Publishers, 2011を参照のこと。
★4──笠原一人「オランダ・リノベーション建築の現在」『新建築』（2011年4月号、新建築社）、および、笠原一人「建築保存のポリエードル──ヨーロッパに学ぶリノベーションの技法」『建築ジャーナル』（全24回、2012年1月-2013年12月号、建築ジャーナル）を参照のこと。
★5──オランダのヘリテージ・コンサルタントの一人に、コンサルタント事務所SteenhuisMeursを主宰するポール・ミュルス［Paul Meurs］（元デルフト工科大学教授）がいる。
★6──日本の都道府県の建築士会などが中心となって育成する、文化財等の歴史的建築物の活用と保存を推進し、まちづくりに活かす能力を持った人材のこと。阪神大震災の経験を踏まえて2001年から兵庫県で始まった。
★7──デルフト工科大学建築工学科Heritage & Architectureコースについては、http://www.tudelft.nl/en/study/master-of-science/master-programmes/architecture-urbanism-and-building-sciences/architecture/programme/specialisations/heritage-architecture/を参照。
★8──2016年11月26日に京都工芸繊維大学で開催された保存再生学シンポジウム「鉄筋コンクリート建造物の保存と活用」（主催：京都工芸繊維大学大学院建築学専攻ほか）におけるヴェッセル・デ・ヨングの発言。
★9──京都工芸繊維大学大学院建築学専攻では、2015年度に「建築都市保存再生学コース」を設置し、歴史的建築物の改修デザインの教育に取り組んでいる。

笠原一人（かさはら・かずと）
1970年生まれ。近代建築史・建築保存再生論専攻。京都工芸繊維大学助教。1998年京都工芸繊維大学大学院博士課程修了。2010-11年オランダ・デルフト工科大学客員研究員。日本建築学会近畿支部近代建築部会主査。DOCOMOMO Japan幹事。住宅遺産トラスト関西理事。共著書＝『関西のモダニズム建築』（共著、淡交社、2014）、『村野藤吾の住宅デザイン』（共著、国書刊行会、2015）、『村野藤吾の建築──模型が語る豊饒な世界』（共著、青幻舎、2015）ほか。