移動と流動のすまい論（牧紀男『災害の住宅誌』書評）
災害が起こり、住む場所がなくなった時、人々はどうするべきか？ おそらく、その前提には、人は同じ所に住み続けるものであり、一時的に他の場所に移ったとしても、いつかは元の場所に返ってくるべきである、という不文律の原則があるのかもしれない。しかし著者は、世界と日本の災害史を紐解きながら、同じ場所に住み続けることが、決して当たり前のこととは言えないことであったことを述べ、「東日本大震災」後の日本に対する問題提起と、次なる予期される大震災である「西日本大震災」への警鐘を促す。西日本大震災と書くと驚かれるかも知れないが、著者によれば21世紀前半は自然災害の時代となり、日本では今世紀前半に南海トラフを震源とする大地震がほぼ確実に発生するという。その時、本書が論じる災害における住まいの移動論は、極めて重要な知見をもたらすはずである。
本書は「移動」を軸として書かれた、災害とすまいの関係を論じた本である。著者の牧紀男氏は、京都大学防災研究所巨大災害研究センター准教授であり、防災の専門家であると同時に建築学の専門家でもある。その経歴が興味深い。学部では建築史を学び、修士では布野修司研究室にて東南アジアのフィールドワークを行ない、博士課程では小林正美教授のもとで災害の研究を行ない、さらには林春男氏から学際的な防災という領域を学んだという。本書の内容は、これら牧氏の学んだ複数の領域が重なりあって書かれたものだと言えるだろう。なお、特に東南アジアは、災害と居住と移動の関係を示す事例として、本書でも多く触れられている。逆に、災害後の居住という問題系について、防災と建築双方の専門家の立場から同時に論じられた内容は、これまで殆どなかったとい言えよう。牧氏と同じ研究室出身の青井哲人氏は、牧氏との対談において「出身の研究室は同じだけれどまったく違う研究分野に離れたと思っていたら、最近ぐっと関心が近づいてきていますね（中略）牧さんも僕も、フォーマルな都市計画とその歴史だけでは追えないような、インフォーマルな人・組織・プロセスを含んだ都市の柔軟性やしたたかさについて考えているわけです」（『10＋1 Web site』2011年8月号「東日本大震災を考える［2］：移動と定着のメカニズム──災害の歴史から学ぶこと」）と語る。つまりは現場で起こっている出来事から、都市の本質を描こうとしているとも言える。なお、東日本大震災は本書執筆中に発生し、急遽、最終章を東日本大震災についてまとめたという。しかしそれまでに本書が扱ってきた内容から、連続的に東日本大震災後の日本の状況が論じられており、再び地震の活動期に入った日本にとって、本書がいかに有効な視点を多く描き出しているかということが、裏付けられている。
人口減少社会における災害
本書の内容に入ろう。著者の最大の問いは、災害後に人々は被災地に戻って住むべきか？それとも移動して他の場所で住むべきか？というものである。東日本大震災と重ねあわせてみれば、それはまさに高台居住の問題でもあり、また福島第一原子力発電所の事故後における居住場所の問題でもある。幾つかの視点から、災害における居住の移動について、人々の行動の実態が明らかになっている。例えば、災害発生後、10時間、100時間、1,000時間、10,000時間というスケールで見て、人々がどこに滞在・避難していたかを、自宅、血縁、勤務先、友人・近所、避難所、仮設住宅、賃貸住宅などに分類して、トレース調査がなされた。その結果、応急仮設住宅に住んでいる人は、災害後約1年では被災地域に住んでいた人のたった1.8パーセントにすぎないことや、県外に一時的に転出した後、そのまま戻ってこなかった人がかなりいて、その約半数の人が転出したことをポジティヴに捉えていることなど、多くの人が仮設住宅に住み、いずれもとの場所に戻ってくるというような、被災地外部から推測されるような単純な認識ではない現実があることが指摘される。
災害史的には、1995年の阪神・淡路大震災以降、日本は新しいサイクルに入っている。1925年の北但馬地震から、北丹後地震（1927）、鳥取地震（1943）、東南海地震（1944）、三河地震（1945）、南海地震（1946）などを経て、1948年の福井地震を最後に、地震の活動期は一旦終了した。しかし日本は南海トラフを震源とする地震に100〜150周年周期で見舞われており、高度経済成長期を経た後、阪神淡路大震災（1995）以降、鳥取県西部地震（2000）、新潟県中越地震（2004）、福岡県西方沖地震（2005）、能登半島地震（2007）、新潟県中越沖地震（2007）、そして今回の東日本大震災（2011）と、巨大災害が連続して発生しているのだ。
特にこの新しいサイクルにおいては、「復興」という概念も問われ直さなければいけないという。復興とは、混乱を乗り越え、災害を契機に経済を活性化させることとして捉えられてきた。つまりもとの状態より、よりよい状態を目指すということである。しかし日本は安定成長期に入り、2004年以降、日本は人口減少社会に転じた。そこでは必ずしも経済を活性化させるのではなく、地域の現状にあった状況を目指すのが良いのではないか、復興というより再生という言葉のほうが相応しいのではないかと著者は問う。地域ごとに人口ピラミッドによって分類していくと、日本の地域は「持続型」「依存型」「限界型」という三つのタイプに分類される。将来的にも人口が増加していく地域が「持続型」、生産人口が流出して都市機能も持続型の地域に依存している地域が「依存型」、高齢化率が四〇パーセントを超えて地域の存続事態が危惧される地域が「限界型」である。このように分類して被災後の社会を見たときには、いくら「限界型」の地域に住民を戻して復興しようとしても、以前と同じような状況に戻すことすら難しい。総体としては、これまでのように一律に復興させようとするのではなく、「持続型」の地域をコアとして、「限界型」や「無人」の地域からは撤退することも必要なのだという。つまりは、災害を契機に、人口減少社会の諸問題に対する対処も考えていくことが出来るのではないかという方向性である。そのために、人は現在住んでいる場所に紐付けられている、という幻想から、僕たちは一歩外に出る必要があるだろう。阪神・淡路大震災以降、震災が起きれば元の場所で再建するということが当たり前のようにメディアによって伝えられているけれども、むしろ我々がいま属している社会においては、「移動」の可能性に注目すべきだと、著者は考える。
リジリエンスを高める移動と流動
実際、災害による被害の最小化を合理的に考えるにあたって「移動」は重要な意味を持つ。本書内の次のような説明により、科学的観点から見た防災という概念が明らかになってくる。災害による被害は、外力と防災力との関係で決定され、また物理的被害（damage）と社会的影響（loss）に分類される。両者を総合的に考える際にキーワードとなるのが「リジリエンス」（弾性、回復力）という概念だという。例えば、大きな被害に見舞われても、回復が早ければ社会への影響が少なくなる。現在の防災対策では、災害発生後の被害の大きさを復旧時間で積分した面積を社会への影響と考える。この面積を少なくすることが、総合的な防災力を向上させることであり、すなわちリジリエンスを高めることであるという。このリジリエンスは、四つの要素、すなわち頑強性、冗長性、甲斐性、迅速性から構成される。頑強性は従来の防災が目指してきた概念で、物理的被害を出さないという「抵抗力」である。しかし現在の防災では、残りの三つの要素による「回復力」を高めることが重要だと考えられている。
「冗長性」は、生活拠点や仕事場を複数持っていること、「甲斐性」は、他の場所でも生きて行くことの出来る資金・技能・人間関係といった資産を持っていること、「迅速性」は、元の生活にどれだけ素早く戻れるかということである。この中で、特に冗長性と甲斐性は移動力や流動性によって災害から回復する力であり、たとえ被害の大きな災害であっても、被災者が移動により他の場所ですぐに新しく生活を始められるとしたら、それはれっきとした防災力であるという考え方となる。移動適応力には、知人・血縁・同郷コミュニティなどコネの力もあれば、グローバル経済に乗っかる力もある。だから従来の防災概念のように、必ずしも地縁型コミュニティの力を高めることが地域防災につながるわけではないことが強調される。というのも、より総合的な新しい防災概念から考えれば、場所に根ざす度合いが高いほど、災害による影響が高くなるとも考えられるからである。
思い出すことがある。福島第一原子力発電所の事故が明らかになり、まだ危険の大きさがはっきりしない段階において、特にネット上では「疎開」、つまり土地を離れて避難することをめぐって大きく意見が分かれた。東京在住者では、東京を逃げないと強調した堀江貴文と、知識人の中ではいち早く伊豆に「疎開」した東浩紀は、対照的である。しかし移動を是とする防災の考え方から考えれば──特に原発事故の場合は事故初期の段階において──必要に応じて場所を移動することは正しい考え方だと言える。一方、真に危険が迫ったときに、例えばヘリコプターでその場を脱出できる力を持っていれば、それも個人レベルの防災においては、正しく難を逃れることに違いはないだろう。いずれもリジリエンスの高さによって対処する考え方だとも言える。ただ問題は、現時点で高いリジリエンスを持たない人が、災害時にどう対応するかという点である。
被災後の移動において、もう一点重要視されるのは、被災した人が主体的に居住環境確保に関わることだという。被災後の住まいは、一般に、シェルター→仮住まい→恒久住宅と変化していくが、その過程で、被災者自身が住まいを選択する方が、新しい環境への適合がうまくいくという。また自力で住まいを確保する、自分たちで生活再建を決定することも重要とされる。それによって「支援する人」「支援される人」という従来の構図を崩し、後に地域を再建するための主役となりやすくなり、結果、災害からの回復が早まるという。外部から、被災者と一括りにしながら支援していては、人が主役となる地域の「再生」にはつながっていかない。これも従来の役割分担からの流動性を高めることによって、総合的な防災力を上げることに他ならない。
西日本大震災に向けて
著者は、具体的に次なる大災害が起こる可能性を挙げている。現在、日本で最も危険な地震は、大阪の上町断層による地震で、死者約2万6千人、建物全壊棟数97万棟と、首都圏直下型地震以上の被害が予想されており、今後30年間に起こる可能性は20〜30パーセントであるという。また今世紀前半にほぼ確実に起こるとされる「西日本大震災」は、津波被害とともに構造物被害が起きるという意味で、「東日本大震災」＋「阪神・淡路大震災」といった災害の様相を呈するだろうという。高度経済成長期の持家政策によって失われてしまった社会の流動性を、われわれは回復しなければいけない。人口減少社会に突入し、かつ新しい地震の活動サイクルに入っている現在の日本において、著者が述べる新しい防災力を築きあげることこそ、いま求められていることであろう。本書には、そのためのさまざまな布石が、散りばめられている。来るべき災害に対する心の準備や、社会全体として所有することから利用することへという大きな変化。被災地の高台居住についても、海岸部でまず仮の再建をしてから、いずれ高台に移るという方向性も示唆されている。土地に縛られたシステムから、よりノマディックな社会へ。移動と流動性を取り入れることにより、社会の災害への適応能力が上がるであろう。
「移動」に関連する事例として、福島第一原発の事故についても触れておきたい。2011年7月29日のニュースによると「福島第1原発事故に伴う避難に関し、文部科学省の原子力損害賠償紛争審査会が近くまとめる中間指針では、『自主避難者』が賠償対象に含まれない見通しとなった」という。この対応は、まさに移動を制限するものである。避難には当然費用がかかるが、自主避難に対する補償がまったくでない。アンケートによれば、住民が避難できない理由の大半は、経済的な不安や仕事上の理由がほとんどであり、やはり補償がなければ動けないという。動けないが、すでに国が避難を求める区域外でも、局所的なホットスポットがある。現時点でのリジリエンスを持ち得ない人々を、逆に土地に縛り付けるような政策が取られている。パターナリズム（上からの温情主義）によって、住民の選択の自由は実質的に奪われている。流動性を回復し、自主的な選択権を得られ、移動の自由を確保すること。決して難しいことではないはずであるのに、現時点では、決して住民のための本来の政策が取られているとは言い難い。本書の示す災害と移動の関係性が周知され、このような状況の打開へとつながっていくことを、強く望む。
まつだ・たつ
1975年石川県生まれ。1997年東京大学工学部都市工学科卒業。1999年同大学大学院工学系研究科建築学専攻修了。2001-2002年隈研吾建築都市設計事務所。2002-2004年文化庁派遣芸術家在外研修員としてパリにて研修。2005年パリ第12大学パリ・ユルバニスム研究所DEA課程修了。東京大学大学院建築学専攻博士課程単位取得満期退学。2006-2007年吉村靖孝建築設計事務所。2007年松田達建築設計事務所設立（東京・金沢）。作品=《第一回リスボン建築トリエンナーレ帰国展会 場構成》ほか
